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NVIDIA Q2 FY27決算速報|売上962億ドル・Data Center+117%・Q3は1,080億ドル見通し【2026年8月】

机の上の閉じた決算資料の束とルーペ、万年筆で、発表当日に数字を読む場面を表したアイキャッチ AI・テクノロジー
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NVIDIAのQ2 FY27決算(2026年8月26日発表)は、総売上$96.2B(+106%)、Data Center売上$89.0B(+117%)でした。売上が1年で2倍になった一方、Q3の粗利率は下がる見通しです。

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CONCLUSION|結論

先に結論:NVIDIA Q2 FY27は、売上が1年で2倍になった決算

2026年8月26日(米国時間)発表のQ2 FY27決算は、総売上$96.2B(+106% Y/Y)、Data Center売上$89.0B(+117% Y/Y)、GAAP純利益$59.7B。売上・EPSともに市場予想を上回りました。さらに翌Q3は$108.0B、通期FY2028は売上成長 約70%という見通しを提示。いずれも中国向けデータセンター売上を見込まないうえでの数字です。一方で粗利率は75.0%からQ3見通し74.0%へ下がります。本記事ではNVIDIA公式のプレスリリース(一次情報)の確定数値のみを用い、初心者にもわかりやすく解説します。

核心数値 #1

総売上 $96.2B
+106% Y/Y(前四半期比 +18%)

核心数値 #2

Data Center $89.0B
+117% Y/Y・総売上の92.5%

次の見通し

Q3 $108.0B・FY28 +70%
中国向けを見込まない前提

影響

粗利率は75.0%→74.0%へ
会社は理由を示していない

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▽ 詳しい数値・ガイダンス・関連銘柄は以下で解説

売上の伸びだけでなく、会社が理由を示していない粗利率の低下にも、目を向けておきたい決算です。

NVIDIAは2026年8月26日(米国時間)、Q2 FY27(2026年5月〜7月期)の決算を発表しました。総売上は$96.2B(約15.3兆円)、Data Center部門の売上は$89.0B(約14.2兆円)、GAAP純利益は$59.7B(約9.5兆円)。売上は市場予想$92.17B、Non-GAAP EPSは市場予想$2.10をいずれも上回りました。中国からのデータセンター向け売上を見込まない想定でも、翌Q3は$108.0Bの売上見通しを示しています。

本記事では、一次情報(NVIDIA公式プレスリリース)の確定数値だけを使い、AI半導体株・HBM関連株への投資を考えている方に向けて、決算の意味を整理します。

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決算ハイライト|GAAP / Non-GAAP 主要数値一覧

売上が1年で2倍。ただし粗利率は下がる見通し

総売上$96.2B(+106%)・Data Center$89.0B(+117%)・GAAP純利益$59.7B。売上もEPSも市場予想を上回った一方、Q3の粗利率見通しは74.0%と今回の75.0%から1ポイント低下します。

以下の数値はすべて NVIDIA Q2 FY27 Earnings Release(2026年8月26日発表)から引用しています。

指標Q2 FY27前年同期比(Y/Y)前四半期比(Q/Q)
総売上$96.2B(約15.3兆円)+106%+18%
Data Center売上$89.0B(約14.2兆円)+117%+18%
Edge Computing売上$7.2B(約1.1兆円)+27%+13%
GAAP粗利益率75.0%——
Non-GAAP粗利益率75.0%——
GAAP純利益$59.688B(約9.5兆円)——
GAAP希薄化後EPS$2.46——
Non-GAAP希薄化後EPS$2.22+120%—
Q3 FY27売上ガイダンス$108.0B ± 2%——
Q3 FY27粗利益率ガイダンス74.0% ± 50bp——

※1ドル=159円換算(2026年8月27日時点の実勢)。出典:NVIDIA Q2 FY27 Earnings Release(2026-08-26)。

まず目を引くのは、GAAP純利益が$59.7B(約9.5兆円)に達した点です。日本の自動車大手トヨタの年間純利益(2023年度約4.9兆円)の2倍近くを、わずか1四半期で稼いだ計算になります。「AI半導体バブル」という言葉が飛び交う中でも、利益の水準そのものは、実際の稼ぐ力を示しているといえます。

Data Center事業が総売上の92.5%へ — .0Bの大きさ

NVIDIAは事実上「Data Center専業企業」へ完全変貌

総売上の92.5%がData Center。前年同期比+117%で1年に2.2倍。GAFAMが2026年に総額6,950〜7,250億ドル投じるAIインフラ需要の中心がNVIDIAであることを再確認。

今回の決算で最も重要な数字はData Center売上$89.0B(前年同期比+117%、前四半期比+18%)です。これは総売上$96.2Bの92.5%を占め、NVIDIAは事実上「Data Center専業企業」になっています。

会社全体で見ると、市場予想は売上$92.17B・Non-GAAP EPS $2.10でした。実績は売上$96.2B・EPS $2.22で、いずれも上回っています。上振れ幅の$4.0Bは、日本の大手メーカー1社の年間売上に匹敵するような金額です。

前年同期比+117%は、Data Center売上が1年で2.2倍になったということです。背景には、Microsoft・Google・Amazon・MetaなどのGAFAMが、2026年通年でAIインフラに6,950億〜7,250億ドル規模を投じる計画があります。その設備投資の中心にあるのが、NVIDIAのGPUです。

AI投資の全体像を把握したい方は下記もご参照ください。

AI投資をやってみた結果|2026年の注目トレンドと次のNVIDIAを見つける3つの視点

利益とマージン — 粗利益率75.0%と、来期74.0%への低下

粗利益率75.0%はかなり高い水準。ただし来期は74.0%見通し

業界平均40〜60%に対し75.0%。ただしQ3見通しは74.0%±50bpで1ポイント低下し、会社はプレスリリースで理由を説明していません。GAAP EPS $2.46 vs Non-GAAP EPS $2.22は通常と逆転で、両方の確認が必須。

NVIDIAのQ2 FY27の粗利益率はGAAP・Non-GAAPともに75.0%でした。半導体企業の平均的な粗利益率が40〜60%程度であることを考えると、かなり高い水準です。

GAAPとNon-GAAPの違い(初心者向け)

決算書でよく見かける「GAAP」と「Non-GAAP」は、どちらも公式な利益数値ですが、計算方法が異なります。

  • GAAP(米国会計基準):株式報酬費用・買収関連の無形資産償却費など、すべてのコストを含む。投資家保護の観点から上場企業に義務づけられている。
  • Non-GAAP:上記のうち「現金を伴わない費用」を除いた、経営実態に近い数値。GAAPよりも高く出ることが多い。

NVIDIAの場合、GAAP EPS $2.46 vs Non-GAAP EPS $2.22という逆転現象が、前四半期に続いて起きています。普通はNon-GAAPの方が高くなるはずなので、GAAP側に現金を伴わない利益が含まれていると考えられます。投資を考えるときは、両方の数値を確認する習慣が大切です。

粗利益率75.0%を保てている背景には、GPUの需要が供給を大きく上回っていることがあります。価格競争が起きにくい独占的な立場が、この高いマージンを支えています。

ただし、会社が示したQ3の粗利益率見通しは74.0%±50bpで、今回の75.0%から1ポイント下がります。会社はプレスリリースでこの低下の理由を説明していません。1ポイントは小さく見えますが、売上$108Bに対しては約$1.1B(約1,700億円)にあたります。理由が示されていない以上ここで断定はしませんが、次の四半期以降も下がり続けるのかどうかは、確認しておきたいポイントです。

NVIDIA Blackwellを分解|GPU 1枚に載るHBMの正体と価格の秘密

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Q3 FY27見通し8B・通期FY2028は+70% — 中国向けゼロでも加速継続

中国ゼロでも$108B。しかも「供給が上限」

Q3ガイダンス$108.0B ± 2%は中国からのデータセンター向け売上を見込まない前提。さらに通期FY2028は売上成長 約70%の見通しで、Huang CEOは「需要は70%よりずっと大きいが、供給が70%を確実に届けられる水準」と説明しています。

NVIDIAが示したQ3 FY27(2026年8月〜10月期)の売上ガイダンス(会社が示す業績の見通し)は$108.0B ± 2%です。Q2の$96.2Bから約12%の成長見通しで、粗利益率は74.0%±50bp、営業費用はGAAPで約$9.2B・Non-GAAPで約$9.0Bとしています。

さらに今回、通期FY2028について売上成長 約70%という見通しが示されました。Huang CEOはこれを「供給に制約された数字」と説明し、「需要は70%よりずっと大きいが、供給が70%を確実に届けられる水準だ」と述べています。つまり売れないのではなく、作れる量が上限になっているという説明です。

もう一つ大事なのは、このガイダンスが中国からのデータセンター向け売上を見込まないうえで出されている点です。米国の対中輸出規制(H20規制等)により、NVIDIAは中国市場向けの高性能GPU出荷を制限されています。中国は以前、NVIDIAの重要な市場でした。それを除いても$108Bという水準を見込めるのは、米国・欧州・中東の需要が急拡大しているためです。

特に中東ではサウジアラビア・UAEが大規模なAIデータセンター建設計画を進めており、NVIDIA製GPUへの需要が一段と広がっています。中国以外の地域に売り先が分かれていることも、今回のガイダンスを支える材料といえます。

過去のNVIDIA成長の構造やHBMとの関係については下記が参考になります。

GAFAMの次はメモリ株|AI半導体の本命はNVIDIAではなくHBMだった

株主還元 — 四半期で.0B還元・自社株買いの残枠は.0B

今回は新しい枠の承認は無し。既存枠を淡々と使っている

Q2は自社株買いと配当で約$26.0B(約4.1兆円)を株主へ還元。自社株買いの残枠は約$99.0B。前四半期のような新規承認や増配の発表は今回ありませんでした。

Q2の株主還元は次のとおりです。

  • この四半期の還元額:約$26.0B(自社株買い+配当・約4.1兆円)
  • 自社株買いの残枠:約$99.0B(約15.7兆円)
  • 今回の新規承認・増配:なし

「新しい発表が無い」ことをどう読むか

前四半期(Q1 FY27)は配当を$0.01/株から$0.25/株へ25倍に増やし、自社株買いを$80B追加承認するという大きな発表がありました。今回はそうした新しい発表がなく、既存の枠の中で淡々と買い戻しと配当を実行しています。

決算のたびに新しい還元策が出るわけではありません。前四半期に大きな枠を作ったばかりなので、今回は「その枠を使っている段階」と読むのが自然です。四半期で$26.0Bを還元しながら、まだ$99.0Bの枠が残っています。

自社株買いの残枠Bの意味

残枠$99.0B(約15.7兆円)は、経営陣が「現在の株価は割安または適正」と判断していることを示すシグナルと受け止められることが多いです。自社株買いは市場に流通する株数を減らすため、1株あたりの利益(EPS)が向上し、残った株主にとっては保有価値の増加につながりやすくなります。

ただし残枠$99.0Bがすべて即座に使われるわけではありません。期限なしの枠であり、実際の買い付けは市場環境・株価・資金状況を見ながら分けて実行されます。

米国株・ETFへの投資はNISA口座を活用すると売却益・配当が非課税になります。NVIDIAへの直接投資や、AI半導体ETFへの積立を検討している方には、NISA口座なら米国株の手数料0円(課税口座は約定代金×0.495%・上限22ドル)でNISA対応のDMM株が使いやすいです。

セグメント開示変更の注意点

2軸開示が定着。Edge Computingは$7.2B

Gaming・Pro Viz・Automotive・OEMの個別開示は終了し「Data Center $89.0B」と「Edge Computing $7.2B」の2軸へ。FY27 Q1以前とは定義が違うため、過去比較には注意が必要です。

NVIDIAはQ1 FY27から報告セグメントの構造を変更しています。過去データと比較する際に注意が必要なポイントです。

新セグメント体系

  • Data Center:$89.0B(前年同期比+117%・前四半期比+18%)
  • Edge Computing:$7.2B(前年同期比+27%・前四半期比+13%)

個別開示が終了したセグメント

  • Gaming(ゲーミング)
  • Professional Visualization(プロビジュアライゼーション)
  • Automotive(自動車)
  • OEM & Other

これらは「Data Center + Edge Computing」の2軸に統合または吸収されました。投資家やアナリストが過去のNVIDIA決算とセグメント別の売上を比較する際は、FY27 Q1以前と以降で定義が異なる点に注意が必要です。

特にゲーミング事業は過去にNVIDIAの主力でしたが、今回から個別開示が終わったことで、AIへの移行が会計の面でもはっきりした形です。Automotive(自動運転向けチップ)も同様で、個別の数字を今後は公式に確認しにくくなります。

NVIDIAの事業構造をもっと詳しく知りたい方は下記が参考になります。

AI企業の時価総額とAI戦略を比較|NVIDIA・Microsoft・Google

決算を受けた投資家向けポイント(まとめ)

需要より供給が上限。粗利率の低下は要観察

Q3$108B・FY28+70%(いずれも中国ゼロ前提)は需要継続の証拠で、しかも上限は供給側。HBMサプライヤー(Samsung・SK Hynix・Micron)や光インターコネクトにも連動。一方でQ3粗利率74.0%見通しは要観察。長期投資家は規制動向の定期チェックを。

Q2 FY27決算を踏まえ、個人投資家が押さえておきたいポイントを整理します。

AI半導体需要の継続性

Data Center売上$89.0B(+117% Y/Y)は、ChatGPTブーム後の「一巡」という見方とは逆の動きを示す数字です。GAFAM各社がCapEx(設備投資)をさらに積み増している中で、NVIDIAのGPUへの需要は当面続くと考えられます。Q3ガイダンス$108Bも通期FY2028の+70%も「中国ゼロ前提」なので、規制緩和があれば上振れ余地があります。ただしHuang CEOの説明どおり上限が供給側にあるなら、上振れの幅は生産能力に左右されます。

HBM・データセンター関連株への波及効果

NVIDIAのGPUにはHBM(High Bandwidth Memory)が大量に搭載されています。NVIDIA決算が好調であることは、HBMの主要サプライヤー(Samsung・SK Hynix・Micron)にとっても追い風になりやすい材料です。なお、キオクシアはHBMではなく、NANDフラッシュメモリの会社です。

また、データセンターを支えるCXLメモリ・光インターコネクト・半導体装置株も連動する可能性があります。

配当狙い vs キャピタルゲイン戦略

NVIDIAはQ2に約$26.0Bを株主へ還元し、自社株買いの残枠は約$99.0Bです。還元の姿勢は、長期保有で配当収入も得たい投資家と、株価上昇によるキャピタルゲインを狙う投資家のどちらに向けても続いています。ただし株価水準によってはバリュエーション(割高・割安の判断)の検討が必要です。

AI関連株で実際に大きなリターンを得た個人投資家の事例は下記で紹介しています。

NVIDIA株で億り人は生まれた?AI関連株で大きく増やした個人投資家の共通点と落とし穴

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よくある質問(Q&A)

5つの代表質問で投資判断のポイントを整理

売上+106%の持続性/粗利率が下がる見通しの理由/中国規制/NVIDIA次の注目銘柄/HBM3社の見通しを公式数値ベースで回答。

Q. 売上前年比+106%は持続可能か?

A. 会社自身が通期FY2028で売上成長 約70%という見通しを出しており、+106%からは減速する前提が示されています。GAFAM各社がCapExを積み増す方針を維持している間は需要が続きやすいですが、AI半導体市場に競合(Broadcom・AMD・カスタムASIC)が増えてきており、中期的にはシェアや成長率の変化に注意が必要です。

Q. 粗利益率が74.0%へ下がる見通しなのはなぜ?

A. 会社はプレスリリースで理由を説明していません。示されているのは「Q3の粗利益率見通しは74.0%±50bp」という数字だけです。今回の実績75.0%から1ポイントの低下で、売上$108Bに対しては約$1.1B(約1,700億円)にあたります。理由が公表されていない以上、ここで原因を断定することはできません。次の四半期の実績と会社の説明を待つのが確実です。

Q. 中国規制の影響はどうなる?

A. Q3ガイダンスは「中国からのデータセンター向け売上を見込まない」前提です。つまり現行の規制が継続しても$108Bの売上は達成可能という見通しです。もし規制が緩和されれば上振れ要因となり、逆に規制が強化されても織り込み済みという解釈ができます。ただし規制動向は政治的要因に左右されるため、長期投資家は定期的なチェックが必要です。

Q. NVIDIAの次に注目すべき銘柄は?

A. Data Center需要の恩恵を受ける周辺銘柄(HBMメモリ・光インターコネクト・半導体装置)が注目されています。NVIDIA直接投資のリスク分散という観点でも有効です。

Q. キオクシア・SK Hynix・Micronはどうなる?

A. NVIDIAのData Center需要拡大(+117%)はHBM需要の直接的な拡大を意味します。SK HynixはHBM世界シェア首位として恩恵を受けやすい立場です。MicronはHBM3E以降の生産を本格化しています。キオクシアはHBMではなくNANDフラッシュメモリの会社なので、HBMの需要とは分けて、データセンター向けNANDの動向で見る必要があります。

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NVIDIA関連(直接リンク5本)

AIインフラ・HBM関連(8本)

キオクシア決算(2026年5月15日更新)

まとめ:NVIDIA Q2 FY27決算は、総売上$96.2B(+106%)、Data Center$89.0B(+117%)、GAAP純利益$59.7Bで、売上・EPSともに市場予想を上回りました。Q3ガイダンス$108B、通期FY2028は売上成長 約70%で、いずれも中国向けを見込まない前提です。Huang CEOは「需要はもっと大きいが、供給が上限」と説明しています。一方でQ3の粗利益率見通しは74.0%と1ポイント下がり、会社は理由を示していません。ここは次回の確認事項です。

本記事の「決算ハイライト」の表を手元に保存しておけば、次の四半期と並べて比べるときの手間が省けます。

本記事の数値はすべてNVIDIA公式のプレスリリース(2026年8月26日発表)を一次情報としています。投資判断は最新の公式情報と専門家の意見を参考に、ご自身の責任で行ってください。

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