投資で損した人は何%？｜投資信託の損益と長期投資ほど結果が安定しやすいデータ

※本記事は広告・PRを含みます。2026年9月時点の情報をもとに作成しています。投資にはリスクが伴います。投資判断はご自身の責任でお願いします。

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先に結論：投資で損をしている人の割合は相場によって大きく変わり、短期売買を繰り返すほど損をしやすく、長く持つほど結果は安定しやすくなります。分かれ目になりやすいのは、才能よりも暴落時の行動です。これから始める方は、データを見ながら自分に合う持ち方を考えてみてください。

「投資で損をした人ってどれくらいいるの？」。投資を始める前に、多くの人が気になる点です。データを見ると、損をするかどうかは「何に投資したか」だけでなく、「どれくらいの期間持ち続けたか」でも大きく変わることがわかります。ここでは、投資の損益に関するデータを紹介します。

個人投資家の何%が損をしているのか

金融庁は、投資信託を販売する金融機関に、運用損益がプラスの顧客とマイナスの顧客の割合（共通KPI）を公表するよう求めています。金融庁の分析（2025年9月公表）によると、運用損益がプラスの顧客は、2024年3月末には約9割でしたが、2025年3月末には約7割に下がりました。損失を抱える人の割合は、時期によって大きく変わるのです。

あわせて、「含み損」と「確定損」の違いも押さえておきましょう。含み損は、まだ売っていない状態での評価上の損で、売らなければ損失は確定しません。長く持つ投資家の場合、一時的に含み損を抱えても、相場の回復とともにプラスに戻ることがあります。

一方で、短期売買を繰り返す投資家は事情が違います。台湾の個人のデイトレーダー（その日のうちに売買を終える人）を長期間調べた研究（バーバーらによる）では、手数料を差し引いた後も安定して利益を出せた人は、ごく一部にとどまりました。

保有期間が結果を左右する──データで見る違い

投資の成績を保有期間ごとに比べると、わかりやすい傾向が見えてきます。金融庁の「つみたてNISA早わかりガイドブック」では、1985年以降の各年から、国内外の株式・債券に毎月同じ額ずつ積立投資をした場合の結果が紹介されています。

それによると、保有期間が5年では成績のばらつきが大きく、元本割れになるケースもありました。一方、保有期間が20年になると、年率2〜8%の範囲に収まっていました。もちろん過去のデータは将来を約束するものではありませんが、長く持つほど結果が安定しやすいことを示すデータです。

これは、「時間を味方にする」という長期投資の考え方を支えるものです。投資で損をするかどうかは、銘柄選びの才能だけでなく、「持ち続ける粘り強さ」にも大きく左右されます。

損をする人に共通する3つの行動パターン

投資で損をしてしまう人には、いくつか共通した行動パターンがあります。前もって知っておけば、同じ失敗を避けやすくなります。

高値で買って安値で売る
相場が上がって周りが盛り上がっているときに飛び乗り、下がって不安になったときに売ってしまいます。心理としては自然な行動ですが、投資では特に損失につながりやすいパターンです。

頻繁な売買
売買を繰り返すたびに手数料や税金がかかり、利益を削っていきます。米国の個人投資家を調べたバーバーとオーディーンの研究でも、売買の多い人ほどリターンが低い傾向が示されています。

集中投資
特定の銘柄やセクター（業種）に資金を集中させると、その銘柄が下がったときの痛手が大きくなります。分散投資は地味に見えますが、損失のリスクを抑える基本的な方法の一つです。

長期投資で資産を増やしている人に共通する考え方

長期投資で着実に資産を増やしている人には、よく挙げられる共通の考え方があります。「市場のタイミングを予測しない」「淡々と積み立てを続ける」「暴落時もあわてない」という3つの姿勢です。

たとえばリーマンショックの後、世界の株式市場は時間をかけて回復していきました。暴落時に怖くなって売った人と、そのまま持ち続けた人とでは、その後の資産額に大きな差が出たと考えられます。

投資の世界には「稲妻が輝く瞬間に市場にいなければならない」という言葉があります（チャールズ・エリスの著書『敗者のゲーム』で知られる言葉です）。株価が大きく上がる数日間を逃すだけで、長期のリターンが大きく下がるという分析にもとづく考え方で、市場にい続けることの大切さを表しています。

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暴落時に損失を確定させないための心構え

投資で特に避けたいのが、暴落時のパニック売りです。歴史を振り返ると、大きな暴落の後にも回復期は訪れてきました。回復までにかかる時間は、市場や時期によって大きく違います。ただ、暴落のさなかには「もっと下がるかもしれない」「今売らないともっと損をする」という怖さにのみ込まれがちです。

この怖さに備えるのに役立つのが、前もって「投資方針書」を作っておくことです。なぜ投資をしているのか、いつまでに何を目指すのか、暴落時にはどう動くのか。これを書き出しておくと、感情に流されにくくなります。

また、生活防衛資金（半年〜1年分の生活費）を、投資とは別に確保しておくことも大切です。手元に十分な現金があれば、相場が下がっても「生活には困らない」という安心感から、落ち着いて判断しやすくなります。

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まとめ──損をするかどうかは「行動」で決まる

投資で損をしている人の割合は相場によって変わり、短期売買を繰り返すほど損をしやすく、長く持つほど結果は安定しやすいというのが、データから見える傾向です。この差は、才能や運だけでなく、「どんな行動を取ったか」の違いから生まれます。

長期・積立・分散という基本を守り、暴落時にもパニック売りをせずに持ち続けるだけでも、損をする可能性を下げやすくなります。投資を始めるうえで大切なのは、正しい知識を身につけ、自分の行動を整える力を養うことです。

暴落したときにどう動くかを、一行だけでも投資方針書として書き出しておくことがおすすめです。

※本記事は情報提供を目的としており、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。掲載している情報は2026年9月時点の公開情報・各社IR資料をもとに作成していますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。投資にはリスクが伴います。投資判断および売買の最終決定はご自身の責任で行ってください。