投資信託 vs 個別株 vs ETF｜コスト・リスクの違いと使い分け【初心者向け】

※本記事は広告・PRを含みます。2026年9月時点の情報をもとに作成しています。投資にはリスクが伴います。投資判断は自己責任でお願いします。

先に結論：初心者には、低コストのインデックスファンドやETFで市場全体に分散し、長く積み立てる方法が合理的です。個別株は値動きが大きく銘柄選びも難しいため、経験を積んでからでも遅くありません。どれを選ぶか迷っている方は、まずコストと分散の違いに注目してみてください。

投資を始めようとしたとき、最初に迷うのが「投資信託、個別株、ETFのどれを選べばいいのか」という問題です。それぞれにメリットとデメリットがありますが、過去20年のリターンのデータを比べると、初心者に合う方法が見えてきます。ここでは、公開されているデータをもとに、3つの投資手段を比べていきます。

投資信託・個別株・ETFの基本的な違い

まずは、3つの投資手段の基本的な仕組みを整理しておきます。投資信託は、多くの投資家から資金を集め、運用のプロが株式や債券などに分散して投資する金融商品です。1つの商品を買うだけで、数百〜数千の銘柄に分散できるのがいちばんの特徴です。

個別株は、特定の企業の株式を直接買う方法です。企業の成長がそのまま利益につながる反面、その企業の業績が悪くなったときのリスクも、まとめて負うことになります。

ETF（上場投資信託）は、投資信託と個別株の両方の特徴を持つ商品です。インデックスに連動する点は投資信託と同じですが、株式市場でリアルタイムに売買できる点が違います。信託報酬は、一般に投資信託より低い傾向があります。

過去20年のリターン比較──データで見る違い

過去20年のリターンを比べるとき、個別株は銘柄によって成績が大きく違うため、市場全体のインデックスで比べる方が公平です。

米国市場では、S&P500に連動するインデックスファンドやETFが、長期で年率10%前後のリターンを記録してきました。米国の調査会社DALBARの2025年版の報告では、2024年末までの20年間のS&P500のリターンは年率10.35%（ドル建て）とされています。日本市場のTOPIXも同じ20年間で上昇していますが、伸びは米国より小さめでした。

一方、個別株に投資する個人の成績は、市場平均を下回ることも少なくありません。銘柄選びの難しさに加え、売買のタイミングのずれや、集中投資によるリスクなどが理由です。もちろん市場平均を大きく上回る投資家もいますが、それは一部に限られます。

コスト面での比較──長期投資で差が広がる

投資の成績を大きく左右するのがコストです。3つの投資手段は、かかるコストの形がそれぞれ違います。

投資信託の主なコストは、信託報酬（運用管理費用）です。インデックスファンドは年率0.1〜0.2%程度と低い水準ですが、アクティブファンド（指数を上回る成績をめざす投資信託）では1〜2%程度かかることもあります。ETFの信託報酬は一般にさらに低く、0.03〜0.1%程度の商品もあります。

個別株は、持っている間のコストはかかりませんが、売買のたびに手数料がかかります。ネット証券では手数料の無料化が進んでいるものの、頻繁に売買すると税金の負担が無視できません。課税口座では利益を確定するたびに約20%の税金がかかるため、長く持ち続ける場合より税負担が重くなります。

年率1%のコスト差が20年続くと、コストの高い方の資産額は約18%少なくなります（毎年1%ずつ差し引かれた場合の試算）。コストは投資家が自分で決められる数少ない要素なので、できるだけ低く抑えることが長期のリターンにつながります。

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リスクとリターンのバランス──初心者に向いているのはどれか

リスクの面から見ると、分散が効いている投資信託やETFは、個別株より値動きの幅が小さくなります。1つの企業が倒産しても、数百銘柄に分散されたファンド全体への影響は限られます。

個別株では、銘柄によっては1日で10%以上動くことも珍しくありません。この値動きの大きさは、経験のある投資家には機会でも、初心者には気持ちの負担になりやすいものです。

初心者が投資を始めるなら、まずインデックスファンドやETFで市場全体に広く分散して、投資の基本を体験する。そのうえで、興味があれば個別株にも挑戦する。この順番なら、無理なく進められます。

新NISAでの活用法──それぞれの枠に何を入れるべきか

新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つがあり、向いている商品がそれぞれ違います。つみたて投資枠の対象は、金融庁の基準を満たした長期・積立・分散向きの投資信託などで、その多くは低コストのインデックスファンドです。全世界株式型や先進国株式型のインデックスファンドを積み立てるのが、よく選ばれる使い方です。

成長投資枠では、個別株やETFも買えます。配当利回りの高い個別株や、セクター別のETFなど、つみたて投資枠では買えない商品をこちらで買う、という使い分けができます。

どちらの枠でも大切なのは、長く持つことを前提に商品を選ぶことです。新NISAの非課税のメリットを生かすには、頻繁な売買を避け、じっくり資産を育てていくことがポイントになります。

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まとめ──データから見る「初心者に合う選び方」

過去20年のデータをまとめると、低コストのインデックスファンドやETFに長く積み立てる方法は、多くの個人投資家にとって合理的な選択肢だと言えます。

個別株投資にも魅力はありますが、銘柄選びやタイミング判断の難しさを考えると、ある程度の経験と知識を身につけてからでも遅くありません。まずは投資信託やETFで投資の基本を体験し、少しずつ広げていくのが落ち着いた始め方です。

気になっている投資信託やETFがあれば、目論見書や運用会社のページで信託報酬の数字を確かめてみましょう。

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※本記事は情報提供を目的としており、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。掲載している情報は2026年9月時点の公開情報・各社IR資料をもとに作成していますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。投資にはリスクが伴います。投資判断および売買の最終決定はご自身の責任で行ってください。